心理 カウンセラー 資格

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心理カウンセラーの資格

心理カウンセラーになるには?

心理カウンセラーの国家資格を作ろうという動きはあるようですが、現時点では日本にはまだありません。

心理カウンセラーの資格は、○○心理士、○○カウンセラー、○○認定カウンセラー、○○療法士、などのように、学会や財団、任意団体などが証明する資格の種類はさまざまあり、その種類は日々増えているそうです。

一概にどの資格が良いということは言えないのですが、どの資格にしても、自分が受験する場合は、それがどういった資格であるかをきちんと事前に調べる必要があります。

例えば、○○学会が認定する○○心理カウンセラーという資格があるとしますと、この資格をもっている人は、○○学会がカウンセラーとして求める条件を充たしたカウンセラーであるという証明になります。カウンセラーは、資格を出している学会や財団、任意団体によって条件がそれぞれ違います。要するに、どうすればその資格が取れるのかということを事前に調べておきますと、どのような条件があるのかが自然と分かるわけです。あまりに簡単に取得できる資格は、それだけ必要条件が少ないということですので、取得しても実際は社会的信用度が低く、あまり役に立たない場合もあります。

現状では心理カウンセラーの国家資格がありませんので、誰でも心理カウンセラーになることが可能ということになります。またカウンセリングを行うにあたって、申請や許可をもらう必要もないのですが、現実問題として、カウンセラーを行うにはカウンセラーとしてのトレーニングや学習がないと難しいため、やはり何らかの資格を取った方が良いでしょう。

心理カウンセラーの求人と仕事の場

心理カウンセラーは社会的にはまだ認知度が低い為、心理カウンセラーとしての経験を積んだ上で、独立してカウンセリングルームを開設するという方法ももちろんあるのですが、独立開業している心理カウンセラーもほんの一部ですので、開業するのは非常にリスクがあると言えます。

しかし心理カウンセラーとして独立しなくても、人と関わる職業には仕事の中でカウンセリングは必要なものです。例で言いますと、警察官は加害者の身の上の相談を受けたり、被害者の苦しみに直面することがあるでしょうし、福祉施設の職員は毎日接する施設利用者との対話でカウンセリングが求められます。また、社内の対人関係を円滑にしたり、社員の能力開発の相談にも乗りますので、企業の人事担当者にカウンセリング能力が求められる場合もあります。地域の生活相談を担当する公務員にもカウンセラーとしての仕事が求められます。

上記の例のように、カウンセリングを仕事に生かせる職場はたいへん多く、求人や募集もたくさんあるはずです。心理カウンセラーで独立してカウンセリング業務を行う人はまだ少ないのですが、心理カウンセラーの求人先は主に、病院や診療所、保健所や児童相談所、社会福祉法人などですが、それ以外にも教育機関や一般企業からの求人も多くあります。

教育現場や職場での人間関係のストレスや悩みなどを抱えている人が多い現代社会。それに伴いカウンセリングの専門家を教育機関や職場に配置するため、今や心理カウンセラーの募集は普通になっています。

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